ARCHIVE
義務化された職場における熱中症対策。具体的にすべきことや、導入したい機器とは？
2026.05.27- 職場における熱中症対策
- 冷却機器
- ハーフキューブアイスメーカー
- 製氷機
- 冷凍冷蔵庫
- ディスペンサー
近年、温暖化の影響により熱中症が深刻化しています。
こうした背景から、2025年6月に職場における熱中症対策が義務化されました。
対象となる事業者は、「体制整備」「手順作成」「関係者への周知」の3つを実施しなければなりません。
そのため、本格的な夏を迎える前に、職場における熱中症対策を取りたいという事業者は多いのではないでしょうか。
熱中症や熱中症対策に関する正しい知識を身に付けるとともに、作業環境の見直しや冷却機器の導入など、職場に応じた対策を講じることが求められます。
また、冷却機器も導入すると、より万全な熱中症対策になります。
この記事では、
- 2025年に熱中症で救急搬送された人の数
- 熱中症の症状
- 職場における熱中症対策が必要な理由
- 職場に義務化された熱中症対策の内容
- 予防として実施したい職場における熱中症対策
- 職場における熱中症対策で冷却機器を導入したい理由
- 職場における熱中症対策におすすめの冷却機器一覧
についてご紹介します。
2025年に熱中症で救急搬送された累計人数は100,510人
熱中症の危険度を認識するため、まず把握しておきたいのが、熱中症の発生人数です。
総務省によると、2025年5～9月の間に熱中症によって救急搬送された人数は、100,510人にのぼったとされています。
熱中症の危険性は毎年周知されていますが、2025年の人数は、調査が開始された2008年以降最多となりました。
救急搬送されていない方を含めれば、さらに多くの方が熱中症にかかっていると考えられます。
また、環境省の報告でも、今後は気温の上昇が続く可能性が高いとされています。
すでに猛暑日は増加しており、職場における熱中症リスクも年々高まっています。
そのため、これまで以上に熱中症対策の重要性が高まっているといえるでしょう。
参考：総務省「令和７年（５月～９月）の熱中症による救急搬送状況」
参考：環境省「気候変動影響評価報告書 総説（2025年度版）」
熱中症とは？
熱中症対策を適切におこなうためには、まずその原因や症状について正しく理解することが重要です。
熱中症とは、身体が高温多湿な環境に適応できなかったときに発症する、さまざまな症状を指します。
体温調節がうまくできずに体温が上昇し続けたり、大量の発汗によって体内の塩分や水分のバランスが崩れたりすることがきっかけとなり、めまいや立ち眩み、頭痛や吐き気などの症状が現れます。
最悪の場合は命にかかわることもあるため、職員の安全を守るためにも、日頃からの熱中症対策は欠かせないものといえます。
参考：厚生労働省「熱中症予防のための情報・資料サイト」
暑さ指数（WBGT）とは？
熱中症対策のために覚えておきたい知識の一つに、暑さ指数（WBGT）があります。
暑さ指数（WBGT）とは、気温だけでなく、湿度や日差しなども考慮して、熱中症のリスクを判断するための指標です。
「Wet Bulb Globe Temperature（湿球黒球温度）」の頭文字から取った名称で、下記の3つの要素から算出されます。
- 湿度（湿球温度）
- 日射・輻射（ふくしゃ）など周辺の熱環境（黒球温度）
- 気温（乾球温度）
気温が低くても、湿度が高ければ汗が蒸発しづらくなり、体温が下がりにくくなることから、熱中症のリスクが上がります。
これらの要素を組み合わせることで、気温だけではわからない「熱中症の発症しやすさ」を可視化できるため、職場における熱中症対策の基準として活用されています。
例えば、21℃未満は「ほぼ安全」ですが、21℃以上で「注意」、25℃以上で「警戒」、28℃以上で「厳重警戒」、31℃以上で「危険」と評価されます。
全国の暑さ指数（WBGT）は、環境省の熱中症予防情報サイトで確認できますが、サイト上の数値はあくまでも予測値です。
各職場の正確な暑さ指数（WBGT）を把握するためには、現場で「WBGT指数計」を用いて計測しましょう。
参考：環境省「熱中症予防情報サイト 暑さ指数とは？」
職場における熱中症対策はなぜ必須？
近年、職場における熱中症は、屋内外を問わず深刻な問題となっており、死傷者数は年々増加傾向にあります。
さらに、こうした状況を受けて、事業者には労働者の健康を守るための熱中症対策が義務化されています。
このような背景から、職場における熱中症対策は必須といえます。
職場での熱中症、および熱中症対策について詳しく見ていきましょう。
職場における熱中症による死傷者数
2025年12月末時点では、2025年の職場における熱中症による死傷者数（死亡および休業４日以上の人数）は、1,681人（うち死亡者数は15人）と報告されています。
死亡者数は2024年から減少していますが、死傷者数という総数でみると、調査が開始された2005年以降、最多となっています。
また、死傷者数を業種別に見ると、製造業が最も多く、建設業、商業、運送業、警備業と続きます。
このように、熱中症を発症し重症化するリスクはさまざまな職場に潜んでいます。
過去には、熱中症対策が不十分だったために死傷者が出たケースもあり、既に熱中症対策をおこなっている事業者でも、本格的な夏を迎える前に見直しをおこなうことが大切です。
参考：厚生労働省「2025年（令和７年）職場における熱中症による死傷災害の発生状況（令和７年12月末速報値）」
参考：厚生労働省「令和８年「STOP！熱中症 クールワークキャンペーン」を実施します」
職場における熱中症対策の義務化
職場における事業者による熱中症対策の実施は、2025年6月1日に義務付けられました。
職場における熱中症での死亡者数は、2020～2023年で100人以上と深刻で、その原因として、熱中症対策が不十分であったことによる発見の遅れや、異常時の対応の不備などが挙げられました。
こうした状態を受け、熱中症の早期発見、重篤化の防止のために労働安全衛⽣規則が改正され、事業者による熱中症対策の実施が義務付けられました（第612条の2）。
「暑さ指数（WBGT）28℃以上、または気温31℃以上の環境下で、連続１時間以上または１日４時間を超えて実施する見込みのある作業」をおこなう職場であれば、義務の対象となります。
労働安全衛生規則は、「労働安全衛生法」という法律に基づいて定められています。
この法律には、事業者が従業員の健康を守るためにおこなうべき対策や、守らなかった場合の罰則などが定められています。
義務を怠ると、行政指導や罰則の対象となる可能性があるため、適切な熱中症対策をおこなうことが重要です。
参考：厚生労働省「労働安全衛生規則の一部を改正する省令の施行等について」
参考：e-Gov 法令検索「労働安全衛生法」
参考：e-Gov 法令検索「労働安全衛生規則」
参考：厚生労働省「職場における熱中症対策の強化について」
義務化された職場における熱中症対策とは？
職場で義務化された熱中症対策は、主に下記の3つです。
ここでは、それぞれの内容について詳しく見ていきましょう。
- 体制整備
- 手順作成
- 関係者への周知
参考：厚生労働省「職場における熱中症対策の強化について」
体制整備
「体制整備」とは、熱中症の兆候がある作業者を早期に発見し、対処するための体制づくりを指します。
体制整備で具体的におこなうことは、下記の2つです。
- 報告体制の確立
- 熱中症の兆候を把握しやすい環境作り
報告体制の確立では、「熱中症の自覚症状がある作業者本人」か「周囲の作業者」が、いつ、誰に、どのように報告するのかを明確化します。
熱中症は短時間で重篤化するおそれがあり、迅速な情報共有が求められます。
スムーズな情報共有のために緊急連絡網を整備し、救急搬送に備えて医療機関の連絡先や所在地などもリストアップします。
さらに、職場巡視の強化や、一人作業を避けるために、バディ制の導入など、熱中症になった作業者の早期発見に努めなければなりません。
手順作成
「手順作成」とは、熱中症が疑われる作業者が出た際、どのように重篤化を防ぐのか、という手順（フロー）を作成する作業のことです。
職場によって異なりますが、主な流れは下記の通りです。
- 熱中症のおそれがある作業者を発見
- 報告および作業離脱、身体冷却
- 意識状態の確認
- 異常があれば医療機関へ救急搬送、異常がなく自力で水分補給可能であれば経過観察
①では、ふらつきや大量の発汗など、作業者の様子がいつもと違うと感じられた段階で熱中症を疑い、②へ進みます。
②では、体制整備で定めた責任者に報告し、速やかに作業を離脱して涼しい場所に移動、水分と塩分の補給とともに、身体の冷却をおこないましょう。
③では、熱中症の疑いがある作業者に名前や今どこにいるかなどを問いかけ、呂律（ろれつ）が回っていない、ぼーっとしているなど、意識に異常が生じていないかを確かめます。
④では、意識に異常が生じていれば医療機関へ連絡して救急搬送、意識がはっきりしていればそのまま安静にさせ経過観察します。
上記のようなフローは、厚生労働省の資料でも確認できます。
職場の作業環境に合わせ、適した手順を作成してみてください。
参考：厚生労働省「職場における熱中症対策の強化について」
関係者への周知
「関係者への周知」とは、「体制整備」と「手順作成」の内容を、作業の関係者全体に共有・周知することです。
優れた体制や手順ができあがっても、それを作業者や関係者が知らなければ、いざというときに対応できません。
そのため、各職場において適した形で、周知を図る必要があります。
具体的な周知方法は、下記が挙げられます。
- 口頭での周知
- 視覚的な周知
- デジタルツールによる周知
例えば、朝礼やミーティングなどで繰り返し周知すると効果的です。
また、いつでも確認できるように、休憩室や会議室、作業場や通路などに掲示するのも良いでしょう。
社内メールやSNS、チャットツールやイントラネットなどを利用し、定期的にリマインドをすることも、効果が見込めます。
現場に不慣れな派遣労働者や協力会社の作業者に対しても、周知を徹底することが大切です。
職場における熱中症対策は、予防の観点も大切
職場における熱中症対策として義務化された内容は、主に熱中症の早期発見と重篤化防止に焦点を当てたものとなっていますが、作業者を熱中症から守り、より万全な対策を徹底するためには、予防という観点からも対策をおこなうことが重要です。
厚生労働省が策定した「熱中症予防基本対策要綱」を踏まえた、より具体的な職場における熱中症対策としては、次の4つを挙げることができます。
- 作業環境の管理
- 作業の管理
- 健康の管理
- 労働衛生教育
参考：厚生労働省「職場における熱中症対策の強化について」
参考：厚生労働省「職場における熱中症予防基本対策要綱」
参考：厚生労働省「働く人の今すぐ使える熱中症ガイド」
作業環境の管理
「作業環境の管理」とは、作業者が作業をする環境を整えることで、主に下記の2つが挙げられます。
- 暑さ指数（WBGT）の低減
- 休憩場所の設置、整備
暑さ指数（WBGT）は、作業環境によって異なります。
直射日光や、壁面や地面の照り返しによって暑さ指数（WBGT）が高まり、作業者への負荷が増えます。
そのため、簡易的な屋根や壁を設置し、高温多湿にならないよう風通しの良い作業環境を整えて、暑さ指数（WBGT）を低減させる必要があるのです。
屋内であれば、必要に応じて冷房を入れることも検討してください。
また、休憩場所の整備も重要です。
休憩場所は、水分補給やクーリング（冷却）などがおこなえるよう整備します。
具体的には、すぐに冷水が出る給茶機や冷却材を保管する冷蔵庫、製氷機などを設置すると効果的です。
防災用ダンボールやアウトドア用の折りたたみベッドなどを活用し、横になって身体を休められる場所も用意しましょう。
作業の管理
「作業の管理」とは、熱中症を予防するために、作業の進め方や内容を調整することです。
具体的には、下記の5つをおこないましょう。
- 作業時間の短縮
- 計画的な暑熱順化（しょねつじゅんか）
- 水分および塩分の定期的な摂取
- 適切な服装の着用
- プレクーリング（前冷却）
暑さ指数（WBGT）が高い環境では、長時間の作業はできる限り避けましょう。
また、重作業になるほど、作業による体への負担を示す「身体作業強度（代謝率）」が上がり、暑さの影響も受けやすくなります。
そのため、どの作業でも一律で作業時間を短くするのではなく、作業の負担に応じて対応することが大切です。
こまめに休憩時間を挟み、その間に水分補給やクーリング（冷却）などをおこなうと効果的です。
身体を暑さに慣らしていく暑熱順化も、計画的におこないましょう。
休憩時間を長めに取る、負担が大きい作業を減らすなどして、数日～2週間ほどかけて暑さや作業に慣らしていきます。
雇用して間もない作業者は、暑さや作業の負担を感じやすく、長期休暇明けの作業者は暑熱順化の効果が失われているため、特に注意が必要です。
さらに、水分と塩分の定期的な摂取を作業者に促し、透湿性や通気性が良いクールベストのような服装を推奨してください。
作業前には、プレクーリング（前冷却）もおこなうと効果的です。
十分に冷えた部屋で手足を冷やす、氷で冷やしたタオルを当てる、ミストや送風を浴びる、冷たい水分やシャーベット状ドリンクのアイススラリーを飲むといった時間も設けると良いでしょう。
健康の管理
「健康の管理」とは、熱中症の発症リスクを下げるため、作業者一人ひとりの健康状態を管理することです。
健康の管理のためにおこなうべきことは、下記の4つです。
- 健康診断結果に基づく対応
- 日常的な健康の管理、指導
- 作業前の健康状態の確認
- 作業中の体調の確認
作業者の中には、健康診断で体調に不安を抱えている方もいるかもしれません。
糖尿病や高血圧症など、熱中症の発症や重症化に影響を及ぼす持病（既往症）を抱えている方も、加齢により心肺機能が低下している方もいるはずです。
健康診断の内容は、人事担当者や産業保健スタッフが把握・管理しており、現場の管理責任者には、健康診断の結果を踏まえた指示があります。
現場管理者は指示に従い、それぞれの作業者に対し、適切な配慮をおこないましょう。
熱中症予防や暑熱順化のために、どのような運動や食生活が効果的かを、日常的な習慣として指導していくことも大切です。
作業前には、作業者が睡眠不足や食欲不振、発熱などの体調不良ではないか、朝食をしっかり食べているか、前日に過度の飲酒がなかったかなどを確認します。
作業中には定期的な巡視と積極的な声がけをおこない、体調の報告を受けるようにしましょう。
手足がつる、めまいがするといった自覚症状が見られた場合は、直ちに休憩や冷却などの対応をおこなう必要があります。
自覚症状がない場合でも、手の甲の皮膚をひっぱって戻るのが2秒以上かかるか、爪を押して赤みが引くまで3秒以上かかるようであれば、脱水症状と判断できます。
脱水症状を起こしている場合は、熱中症予備軍として扱い、休憩を取らせるようにしてください。
労働衛生教育
「労働衛生教育」とは、熱中症という命に関わる症状への正しい知識を身に付け、職場環境における適切な判断や行動を促すための教育を指します。
具体的には下記の4つの内容について学びます。
- 熱中症の症状
- 熱中症の予防方法
- 緊急時の応急処置
- 熱中症の事例
まずは、熱中症にはどのような症状があり、なぜ危険なのか周知することから始めましょう。
その上で具体的な予防方法を伝えることで、「なぜこまめな水分補給やクーリングが大事なのか」、「なぜ作業時間を短縮する必要があるのか」といった疑問が解消され、対策への理解が深まります。
しかし、予防していても熱中症のリスクが完全に無くなることはありません。
緊急時の応急処置についても周知し、万が一の際には作業関係者全員が即座に行動できるようにしておくことが重要です。
さらに、熱中症の予防や応急処置を怠った結果、重大な事態に至った事例まで共有することで、熱中症の危険性や対応の緊急性がより伝わります。
厚生労働省では、職場における熱中症対策として、「STOP！熱中症 クールワークキャンペーン」をおこなっています。
資料の配布や、オンラインセミナーなども実施しているため、ぜひ活用してみてください。
参考：厚生労働省「STOP！熱中症 クールワークキャンペーン／厚生労働省」
参考：中央労働災害防止協会「STOP！熱中症 クールワークキャンペーン | キャンペーン・運動・標語」
職場における熱中症対策では、冷却機器が重要に
職場における熱中症対策では、製氷機や冷凍冷蔵庫などの冷却機器の活用が重要です。
冷却機器は、下記のような場面で活用できます。
- プレクーリング（前冷却）
- クーリング（冷却）
- アクティブクーリング（積極的冷却）
熱中症のリスクを下げるためには、作業前におこなうプレクーリングが欠かせません。
例えば、バケツに水を張って手足を冷やす、砕いた氷と飲料を混ぜたアイススラリーを飲むなど、事前に身体の冷却をおこなうことが、急激な体温上昇を防ぎ、熱中症の予防につながるためです。
バケツに張る冷水や、アイススラリー用の氷を用意する際、冷却機器を活用することで、効率的に準備することができます。
また、作業中や休憩時間には、定期的に水分補給や、手足のクーリングをおこないます。
飲料を冷やす、水筒や給水ボトルに入れる氷を作る、クーリング用の冷水を準備する際にも、冷却機器が役立ちます。
さらに、作業者に熱中症の症状が見られたときには、初期行動として119番通報と、アクティブクーリングをおこないます。
救急車が到着するまで、身体をしっかり冷却し続けることが命を救えるかどうかを左右します。
作業者を寝かせてシャツの上から水をかけ続けるだけでも冷却効果が見込めますが、氷や氷水などを使って冷却するとより効果的です。
冷却機器があれば、クーリングに使う大量の氷や氷水を準備できるため、万が一の時の備えになります。
熱中症予防のための作業前のプレクーリング、作業中や休憩時間での定期的なクーリング、そして熱中症発症時にはアクティブクーリングと、さまざまな場面で冷却機器が活躍します。
休憩場所や現場事務所などに冷却機器を設置することが、効果的な熱中症対策につながります。
参考：厚生労働省「働く人の今すぐ使える熱中症ガイド」
職場における熱中症対策として導入したい冷却機器
ここでは、職場における熱中症対策におすすめの冷却機器を見ていきましょう。
冷却機器には、氷類を作る製氷機器や、業務用冷凍冷蔵庫といった冷凍冷蔵機器、飲み物や氷を提供するドリンクサービス機器などがあります。
製氷機器
職場における熱中症対策に製氷機器を検討しているのであれば、下記がおすすめです。
製氷機器は、氷を作ることに特化した機器です。
高い製氷能力を備えており、一度に多くの氷を作って貯蔵しておけます。
そのため、多くの作業者を抱えており、大量に氷を使いたいという事業者に向いています。
特にハーフキューブアイスメーカーには多数のメリットがあり、熱中症対策におすすめです。
ハーフキューブアイスは、一般的なサイズのキューブアイスと比べてコンパクトなため、製氷にかかる時間が短いという利点があります。
キューブアイスほど粒が大きくないため、ボトルに入れやすく、ボトルを携帯する方が多い職場に向いています。
また、氷を氷嚢に入れてクーリングする際も、ハーフキューブアイスなら身体への当たりがやわらかいです。
ホシザキでは、「IM-25P-21（製氷能力25kg）」や「IM-35P-21（製氷能力35kg）」など、工場や作業所に設置しやすい小型のハーフキューブアイスメーカーも取り扱いがあるため、ぜひ検討してみてください。
より小さい粒状の氷を作れるチップアイスメーカーもラインナップがあり、職場環境に合わせて導入可能です。
製氷にかかるコストを抑えられることも、製氷機器の魅力の一つです。
日々、市販の氷を大量に購入しているのであれば、製氷機器の導入を検討してみてください。
ホシザキの製氷機器について詳しくはこちらから
冷凍冷蔵機器
職場における熱中症対策として冷凍冷蔵機器を設置するなら、下記がおすすめです。
業務用冷凍冷蔵庫は、厨房に限らず、さまざまな職場に設置可能です。
家庭用よりも庫内温度を低く設定でき、大容量でもあります。
そのため、氷を大量にストックしたいときや、水分補給用の飲み物をまとめて冷やしたいときなどに便利です。
また、ネックリングや冷却ベストの保冷剤を短時間でまとめて冷却するときや、濡れタオルや冷たいおしぼりの用意をするときなど、さまざまな場面に使えます。
コンパクトで使い勝手の良いテーブル型や、両面の扉を開けるパススルー仕様などもあり、職場に合わせて選べる点も魅力です。
ショーケースは、業務用冷凍冷蔵庫と違い、扉がガラス張りになっているという特徴があります。
作業者が休憩場所や現場事務所などを訪れた際、ショーケース内の経口補水液やスポーツドリンクなどが目に入るため、自然と水分補給を促せるメリットがあります。
また、どちらかというと飲料の冷凍や冷蔵向きで、ペットボトル飲料やアイススラリーなどをストックしたい事業者におすすめです。
福利厚生として飲料を作業者に提供しているのであれば、ショーケースは一目で在庫状況がわかるため、在庫を管理する方にとっても便利です。
ホシザキの冷凍冷蔵機器について詳しくはこちらから
ドリンクサービス機器
職場における熱中症対策として、ドリンクサービス機器を取り入れたいのであれば、下記がおすすめです。
ディスペンサーとは、液体や粉末などを、一定量供給する装置や機器のことです。
例えば、ボタン式のウォーターディスペンサーであれば、ボタンを押すだけで一定量の飲料水が提供されます。
アイスディスペンサーであれば、機種によって小さな粒上のチップアイスや、キューブアイスなどが提供されます。
休憩場所に設置すれば、作業者の水分補給を促し、ボトルに飲料水や熱中症予防ドリンクを詰めるときや、アイススラリーを作るときなどに役立ちます。
職場によっては、ティーディスペンサーやコーヒーディスペンサーなどを設置するのもおすすめです。
お茶やコーヒーなど、カフェインが含まれた飲料は利尿作用があり、水分の体外排出を促すため、長年熱中症対策の水分補給には不向きとされてきましたが、近年は水分補給に影響を及ぼさないといった研究もあります。
暑さ指数（WBGT）が低い屋内の職場であれば、水分補給につながります。
ホシザキのドリンクサービス機器について詳しくはこちらから
参考：農林水産省「熱中症対策に関するクイズ」
参考：ネスレ日本株式会社「コーヒーと健康～コーヒーと水分補給～」
参考：ILSI Japan（特定非営利活動法人 国際生命科学研究機構）「水分補給のサイエンス―これからの水分補給を考える―」
職場の熱中症対策に使う冷却機器はホシザキにおまかせください
この記事では、職場で熱中症対策をおこなうべき理由や、熱中症対策としてすべきこと、導入したい冷却機器などについてご紹介しました。
熱中症は、重症化すると生命に関わる危険を伴うこともあり、適切な予防と対策が欠かせません。
また、労働安全衛生規則の改正により、職場での熱中症対策の実施がより一層求められています。
上述した内容を参考に、熱中症の予防や、熱中症になった方の早期発見、重篤化防止などに努めてみてください。
ホシザキでは、職場の熱中症対策に適した冷却機器を、数多くご用意しています。
豊富なラインナップの中から、設置環境や用途に応じて最適な機器をお選びいただけます。
サイズや品質などをテストキッチンでお試しいただけますので、職場における効果的な熱中症対策に取り組みたい方は、まずは最寄りの営業所へお気軽にご相談ください。
ホシザキのテストキッチンはこちらから
お近くの営業所はこちらから
